2023-700648

特許第７１９４０８７号発明「Ｃｕ基合金粉末」の特許異議申立事件について、次のとおり決定する。

結 論 特許第７１９４０８７号の請求項１～５に係る特許を維持する。

理 由 第１ 手続の経緯 特許第７１９４０８７号（請求項の数５。以下、「本件特許」という。）は、令和１年７月２３日を出願日とする出願（特願２０１９－１３５２９４号）に係るものであって、令和４年１２月１３日に設定登録されたものである（特許掲載公報の発行日は、令和４年１２月２１日である。）。 その後、令和５年６月２０日に、本件特許の請求項１～５に係る特許に対して、特許異議申立人である横山佳孝（以下、「申立人」という。）により、特許異議の申立てがされた。 第２ 本件発明 本件特許の請求項１～５に係る発明は、本件特許の願書に添付した特許請求の範囲の請求項１～５に記載された事項により特定される以下のとおりのものである（以下、それぞれ「本件発明１」等という。また、本件特許の願書に添付した明細書を「本件明細書」という。）。 【請求項１】 その材質がＣｕ基合金である粉末であって、 上記Ｃｕ基合金が、 元素Ｍ：０．２質量％以上１０．０質量％以下 Ｓｉ：０．２０質量％以下 Ｐ：０．１０質量％以下 Ｓ：０．１０質量％以下 及び 不可避的不純物 を含み、 上記元素ＭがＣｒ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｚｒ及びＮｂから選択された１又は２以上の元素であり、 上記Ｃｕ基合金が、元素ＭがＣｕに過飽和に固溶した過飽和固溶体であり、 上記粉末の平均粒子径Ｄ５０（μｍ）と上記粉末のタップ密度ＴＤ（Ｍｇ／ｍ３）との比（Ｄ５０／ＴＤ）が、０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下であり、 その球形度が０．８０以上０．９５以下である粉末。 【請求項２】 上記Ｃｕ基合金が０．２質量％以上５．０質量％以下の元素Ｍを含有する請求項１に記載の粉末。 【請求項３】 上記Ｃｕ基合金が０．５質量％以上３．０質量％以下の元素Ｍを含有する請求項１に記載の粉末。 【請求項４】 上記Ｃｕ基合金が、０．１０質量％以下のＳｉ、０．０１０質量％以下のＰ、及び０．０１０質量％以下のＳを含有する請求項１から３のいずれかに記載の粉末。 【請求項５】 その平均粒子径Ｄ５０が１５μｍ以上５０μｍ以下である請求項１から４のいずれかに記載の粉末。 第３ 特許異議の申立ての理由の概要 本件特許の請求項１～５に係る特許は、下記１～４のとおり、特許法１１３条２号及び４号に該当する。証拠方法は、甲第１号証～甲第８号証（以下、単に「甲１」等という。下記５を参照。）である。 １ 申立理由１（実施可能要件） 本件発明１～５については、元素Ｍを所定量含むＣｕ基合金をアトマイズ法のような急冷凝固を伴う普通の方法で凝固させたとしても、得られる粉末のすべてにおいて、元素Ｍが常に過飽和状態で固溶するとはいえない点で、発明の詳細な説明の記載が特許法３６条４項１号に適合するものではないから、本件特許の請求項１～５に係る特許は、同法１１３条４号に該当する。 ２ 申立理由２（明確性要件） 本件発明１～５については、Ｃｕ基合金中に元素Ｍを過飽和状態とするという発明特定事項の意味内容を当業者が理解できない点で、特許請求の範囲の記載が特許法３６条６項２号に適合するものではないから、本件特許の請求項１～５に係る特許は、同法１１３条４号に該当する。 ３ 申立理由３（進歩性） 本件発明１～５は、甲１に記載された発明及び甲２～７に記載された事項に基いて、その発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者（以下、「当業者」という。）が容易に発明をすることができたものであり、特許法２９条２項の規定により特許を受けることができないものであるから、本件特許の請求項１～５に係る特許は、同法１１３条２号に該当する。 ４ 申立理由４（先願） 本件発明１～５は、本件特許の出願日前の甲８の出願（特願２０１８－１０５９３４号）の請求項１に係る発明と同一であり、特許法３９条１項の規定により特許を受けることができないものであるから、本件特許の請求項１～５に係る特許は、同法１１３条２号に該当する。 ５ 証拠方法 ・甲１ 特開２０１８－１９７３８９号公報 ・甲２ 野村直之 他５名、「レーザ積層造形法により作製した銅合金の組織と機械的性質」、溶接学会全国大会講演概要、一般社団法人溶接学会、２０１６年４月、第９８集、ｐ．２２～２３ ・甲３ 国際公開第２０１９／０３９０５８号 ・甲４ 国際公開第２０１９／０３８９１０号 ・甲５ 特開２０１９－１１２７００号公報 ・甲６ 特表２０１７－５００４３８号公報 ・甲７ 特開２０１７－１２７９９７号公報 ・甲８ 特許第７１３２７５１号公報 第４ 当審の判断 以下に述べるように、特許異議申立書に記載した特許異議の申立ての理由によっては、本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すことはできない。 １ 申立理由１（実施可能要件） （１）ア 申立人は、本件明細書の記載（【００２０】、【００３９】、【００５２】）によれば、平衡状態図上のＣｕへの固溶限以上の量の元素Ｍを含有する合金をアトマイズ法のような急冷凝固を伴う方法で普通に凝固さえすれば、元素ＭがＣｕに過飽和に固溶した状態の粉末が得られるということになるところ、 ・元素によりＣｕへの固溶のしやすさや固溶量は異なり、アトマイズ法のような急冷凝固を伴う方法であっても、雰囲気温度やアルゴンガスの温度等の条件により、過飽和状態で凝固するのか一部析出した状態で凝固するのかは明らかではないこと、 ・アトマイズ法では、特定元素を過飽和状態で固溶するのに十分な冷却速度に達しているとは限らず、アトマイズ法で作製される粉末（粒度分布が存在）のうち、例えば粒径が１６μｍの粉末と１００μｍの粉末とでは冷却速度が異なるため、アトマイズ法で作製された粉末のすべてが過飽和状態になるとは限らないこと、 を指摘し、「Ｃｒ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｚｒ及びＮｂから選択された１又は２以上の元素」Ｍが「０．２質量％以上１０．０質量％以下」を含むＣｕ基合金をアトマイズ法のような急冷凝固を伴う普通の方法で凝固させたとしても、得られる粉末のすべてにおいて、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｚｒ及びＮｂのうちのいずれの元素についても、常に過飽和状態で固溶しているとはいえないと主張する。 イ しかしながら、本件発明１～５における「過飽和固溶体」とは、技術常識に照らして、熱力学的な平衡状態において、所定の組成を有するＣｕ基合金に元素Ｍが室温で飽和に固溶している状態（飽和固溶体）を基準として、当該基準状態（飽和固溶体）での固溶量を超える量で元素Ｍが固溶した状態（元素Ｍが過飽和に固溶した状態）を意味することは、当業者にとって明らかである。 そして、アトマイズ法のように、熱力学的に非平衡状態となるような急冷凝固を伴う方法により、上記基準状態（飽和固溶体）での固溶量を超える量で元素Ｍを含有するＣｕ基合金の粉末を製造すれば、元素Ｍの種類、アトマイズの際の条件、粉末の粒径に応じて、上記基準状態（飽和固溶体）での固溶量を超える量で元素Ｍが固溶した状態（元素Ｍが過飽和に固溶した状態）になり、本件発明１～５における「過飽和固溶体」が得られることも、当業者にとって明らかである。 ウ よって、申立人の主張は採用できない。 （２）したがって、申立理由１（実施可能要件）によっては、本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すことはできない。 ２ 申立理由２（明確性要件） （１）ア 申立人は、要するに、Ｃｕ基合金中に元素Ｍを過飽和状態とするという発明特定事項の意味内容を当業者が理解できないから、本件発明１～５は明確でないと主張する。 イ しかしながら、本件発明１～５における「過飽和固溶体」が、技術常識に照らして、熱力学的な平衡状態において、所定の組成を有するＣｕ基合金に元素Ｍが室温で飽和に固溶している状態（飽和固溶体）を基準として、当該基準状態（飽和固溶体）での固溶量を超える量で元素Ｍが固溶した状態（元素Ｍが過飽和に固溶した状態）を意味するものであることは、上記１（１）イのとおりである。 ウ よって、申立人の主張は採用できない。 なお、申立人は、上記アの主張に関連して縷々主張するが、明確性要件違反の主張としてはいずれも採用できない。 （２）したがって、申立理由２（明確性要件）によっては、本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すことはできない。 ３ 申立理由３（進歩性） （１）甲１に記載された発明 甲１の記載（請求項１、【０００２】～【０００５】、【００１４】、【００１７】～【００２５】、【００５７】～【００６０】、表１）によれば、特に、請求項１の記載を前提として、実施例における銅合金粉末Ａ１（【００５８】～【００６０】、表１）に着目すると、甲１には、以下の発明が記載されていると認められる。 「積層造形用の銅合金粉末であって、０．２２質量％のＣｒ、０．０９質量％のＯ、および残部が銅である、所定のアトマイズ法により製造された銅合金粉末。」（以下、「甲１発明」という。） （２）本件発明１について ア 対比 本件発明１と甲１発明とを対比する。 甲１発明における「積層造形用の銅合金粉末」、「銅合金粉末」は、いずれも、本件発明１における「その材質がＣｕ基合金である粉末」に相当する。 甲１発明の銅合金粉末を構成する銅合金の化学成分と、本件発明１の粉末を構成するＣｕ基合金の組成とは、Ｃｒを含有する点で共通し、その含有量も重複一致する。 甲１発明の銅合金粉末は、「所定のアトマイズ法により製造された」ものであるところ、技術常識に照らして（上記１（１）イを参照）、ＣｒがＣｕに過飽和に固溶した状態になっていると認められるから、甲１発明における、「０．２２質量％のＣｒ」を含む「所定のアトマイズ法により製造された」銅合金粉末は、本件発明１における、「元素ＭがＣｕに過飽和に固溶した過飽和固溶体であ」るＣｕ基合金に相当する。 以上によれば、本件発明１と甲１発明とは、 「その材質がＣｕ基合金である粉末であって、 上記Ｃｕ基合金が、 元素Ｍ：０．２質量％以上１０．０質量％以下 を含み、 上記元素ＭがＣｒ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｚｒ及びＮｂから選択された１又は２以上の元素であり、 上記Ｃｕ基合金が、元素ＭがＣｕに過飽和に固溶した過飽和固溶体である粉末。」 の点で一致し、以下の点で相違する。 ・相違点１ 本件発明１では、「Ｓｉ：０．２０質量％以下、Ｐ：０．１０質量％以下、Ｓ：０．１０質量％以下及び不可避的不純物」を含むのに対して、甲１発明では、「０．０９質量％のＯ」を含み、「残部が銅である」点。 ・相違点２ 本件発明１では、「粉末の平均粒子径Ｄ５０（μｍ）」と「粉末のタップ密度ＴＤ（Ｍｇ／ｍ３）」との「比（Ｄ５０／ＴＤ）」が、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下であ」るのに対して、甲１発明では、「粉末の平均粒子径Ｄ５０（μｍ）」と「粉末のタップ密度ＴＤ（Ｍｇ／ｍ３）」との「比（Ｄ５０／ＴＤ）」が不明である点。 ・相違点３ 本件発明１では、「粉末の球形度」が「０．８０以上０．９５以下である」のに対して、甲１発明では、「粉末の球形度」が不明である点。 イ 相違点２の検討 事案に鑑み、相違点２について検討する。 （ア）まず、相違点２が実質的な相違点であるか否かについて検討する。 甲１には、「粉末の平均粒子径Ｄ５０（μｍ）」と「粉末のタップ密度ＴＤ（Ｍｇ／ｍ３）」との「比（Ｄ５０／ＴＤ）」については、何ら記載されていない。甲１には、そもそも、「粉末のタップ密度ＴＤ（Ｍｇ／ｍ３）」について記載されていない。また、甲１発明に係る銅合金粉末において、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」が、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」であることが技術常識であるともいえない。 そうすると、甲１発明に係る銅合金粉末においては、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」が、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」であるかどうか不明である。 以上によれば、相違点２は実質的な相違点である。 （イ）次に、相違点２の容易想到性について検討する。 ａ 本件明細書の記載（【０００１】、【００３６】）によれば、本件発明１においては、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」を「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」とすることにより、粉末の流動性に優れるとともに、三次元積層造形法等の急速溶融急冷凝固を伴うプロセスにおいて相対密度が大きい造形物が得られるという技術的意義を有するものと解される。 ｂ これに対して、上記（ア）で述べたとおり、甲１には、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」については、何ら記載されておらず、また、甲１発明に係る銅合金粉末において、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」が、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」であることが技術常識であるともいえない。甲１には、甲１発明において、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」を、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」とすることを動機付ける記載は見当たらない。 ｃ また、甲２～７にも、甲１発明において、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」を、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」とすることを動機付ける記載は見当たらない。 ｄ この点、申立人は、甲４には、銅粉末粒子の５０％粒径が３～２５０μｍであり、見掛け密度が３．５ｇ／ｃｍ３であること（［００２６］）が記載されており、表２の各数値から比を求めると本件発明１の比の数値範囲に含まれるところ、甲５～７によれば、上記見掛け密度に代えてタップ密度を指標とすることは容易に想到でき、その際、比の数値範囲を本件発明１の数値範囲とすることは設計事項であると主張する。 しかしながら、申立人の主張は、甲４に記載された技術的事項を甲５～７の記載に基づいて変更した上で、その変更後の技術的事項を甲１に記載された発明に適用するというものであって、いわゆる「容易の容易」であり、妥当なものとはいえない。 また、そもそも、甲４においては、積層造形用粉末のスキージング性を評価するために、５０％粒径と見掛け密度を用いることに技術的意義があると解され（［００１７］、［００２６］）、見掛け密度に代えてタップ密度を用いることは想定されていないから、甲４における見掛け密度に代えてタップ密度を指標とすることを前提とする申立人の主張は、やはり妥当なものとはいえない。 いずれにしろ、申立人の主張は採用できない。 ｅ 以上によれば、甲１発明において、上記「比（Ｄ５０／ＴＤ）」を、「０．２×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上２０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下」とすることは、当業者が容易に想到することができたとはいえない。 ウ 小括 以上のとおりであるから、相違点１、３について検討するまでもなく、本件発明１は、甲１に記載された発明及び甲２～７に記載された事項に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない。 （３）本件発明２～５について 本件発明２～５は、本件発明１を直接又は間接的に引用するものであり、本件発明１の発明特定事項を全て備えるか、あるいは、本件発明１をより狭い範囲に限定するものであるが、上記（２）で述べたとおり、本件発明１が、甲１に記載された発明及び甲２～７に記載された事項に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない以上、本件発明２～５についても同様に、甲１に記載された発明及び甲２～７に記載された事項に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない。 （４）まとめ 以上のとおり、本件発明１～５は、甲１に記載された発明及び甲２～７に記載された事項に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない。 したがって、申立理由３（進歩性）によっては、本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すことはできない。 ４ 申立理由４（先願） （１）甲８の出願の請求項１に係る発明 甲８の出願（特願２０１８－１０５９３４号）の請求項１に係る発明は、以下のとおりである。 「【請求項１】 その材質がＣｕ基合金である粉末であって、 上記Ｃｕ基合金が、Ｖ、Ｆｅ、Ｚｒ、Ｈｆ及びＴａから選択された１又は２以上の元素Ｍを０．１質量％以上５．０質量％以下含み、残部がＣｕ及び不可避的不純物であり、かつこの元素ＭがＺｒを含み、 上記Ｃｕ基合金において、上記元素ＭがＣｕに過飽和に固溶しており、 上記粉末の平均粒子径Ｄ５０（μｍ）と上記粉末のタップ密度ＴＤ（Ｍｇ／ｍ３）との比（Ｄ５０／ＴＤ）が、１０×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以上１８×１０－５・ｍ４／Ｍｇ以下である粉末。」（以下、「甲８発明」という。） （２）本件発明１について ア 本件発明１と甲８発明とを対比すると、本件発明１では、「粉末の球形度」が「０．８０以上０．９５以下である」と特定されているのに対して、甲８発明では、「粉末の球形度」が特定されていない点で、少なくとも相違する。 イ 本件明細書の記載（【０００１】、【０００２】、【００３７】）によれば、本件発明１において、「粉末の球形度」を「０．８０以上０．９５以下」とすることにより、粉末の流動性に優れるとともに、三次元積層造形法等のレーザービームが照射されるプロセスにおいてレーザーの反射が抑制されるという、甲８の出願の願書に添付した明細書（以下、「甲８明細書」という。）には記載されていない新たな効果を奏するものである。 そうすると、本件発明１において、「粉末の球形度」を「０．８０以上０．９５以下」とすることは、「周知技術、慣用技術の付加、削除、転換等であって、新たな効果を奏するものではないもの」とはいえず、課題解決のための具体化手段における微差とはいえない。 ウ 以上によれば、本件発明１は、甲８発明と同一であるとはいえない。 （３）申立人の主張について 申立人は、甲８発明においては、粉末の球形度が特定されていないが、甲８明細書に記載の粉末の製造方法（【００２７】）は、本件明細書に記載の粉末の製造方法（【００３９】）と同じであり、本件明細書には、球形度を制御するために特定の処理等を行ったとは記載されていないため、甲８発明のＣｕ基合金粉末は、本件発明１と全く同じ製造方法で製造されているといえるから、球形度は０．８０以上０．９５以下であると主張する。 しかしながら、特許法３９条１項の判断においては、重複特許の排除の点から、特許請求の範囲の請求項に記載された事項により特定される発明どうしを対比すべきものと解される。申立人の主張は、甲８の特許請求の範囲の請求項１には記載されていない事項についても、甲８明細書の記載に基づいて、甲８の特許請求の範囲の請求項１に実質的に記載されている事項であると解した上で、本件発明１との対比を行うことを前提とするものであり、特許法３９条１項の判断として妥当なものとはいえない。 よって、申立人の主張は採用できない。 （４）本件発明２～５について 本件発明２～５は、本件発明１を直接又は間接的に引用するものであり、本件発明１の発明特定事項を全て備えるか、あるいは、本件発明１をより狭い範囲に限定するものであるが、上記（２）で述べたとおり、本件発明１が甲８発明と同一であるとはいえない以上、本件発明２～５についても同様に、甲８発明と同一であるとはいえない。 （５）まとめ 以上のとおり、本件発明１～５は、甲８の出願の請求項１に係る発明と同一であるとはいえない。 したがって、申立理由４（先願）によっては、本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すことはできない。 第５ むすび 以上のとおり、特許異議申立書に記載した特許異議の申立ての理由によっては、本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すことはできない。 また、他に本件特許の請求項１～５に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。 よって、結論のとおり決定する。