2021-016424

２ 原査定の拒絶の理由の要旨

原査定は、「本願商標は、『ＯＤＳ』の文字を、『Ｄ』の文字の一部を欠いたようなデザインで表されているものの、未だ普通に用いられる方法の域を脱したものとは認められない方法で表してなるところ、本願の指定商品との関係で『ＯＤＳ』の文字は、『オペレーショナル・データ・ストア（Ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ Ｄａｔａ Ｓｔｏｒｅ）』の略で、『基幹業務処理系システムのデータ（オペレーショナル・データ）を、検索など別の目的で利用するためにそこから抽出し、一時的にデータを保持するデータベースのこと』を意味する。そうすると、本願商標を、その指定商品中『電子応用機械器具及びその部品』に含まれる『データベースサーバ，コンピュータソフトウェア』に使用しても、これに接する取引者、需要者は、『基幹業務処理系システムのデータを、検索など別の目的で利用するためにそこから抽出し、一時的にデータを保持するデータベースサーバ・データベース管理用のコンピュータソフトウェア』であること、すなわち、単に商品の品質（内容）を表示したものと認識するにとどまり、本願商標は、自他商品の識別標識としての機能を果たし得ないものとみるのが相当である。また、本願商標を上記以外の『電子応用機械器具及びその部品』に使用するときは、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがある。したがって、本願商標は、商標法第３条第１項第３号及び同法第４条第１項第１６号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。

３ 当審の判断

本願商標は、別掲のとおり、デザイン化された「ＯＤＳ」の文字を横書きしてなるところ、「ＯＤＳ」の文字が、原審説示の「基幹業務処理系システムのデータ（オペレーショナル・データ）を、検索など別の目的で利用するためにそこから抽出し、一時的にデータを保持するデータベース」の意味合いを有するものであるとしても、補正後の本願の指定商品との関係において、商品の具体的な品質等を直接的に表示したものとして直ちに理解されるとはいい難く、むしろ、特定の意味合いを認識させることのない、一種の造語として認識し、把握されるとみるのが相当である。

また、当審において職権をもって調査するも、補正後の本願の指定商品を取り扱う業界において、「ＯＤＳ」の文字が、商品の品質等を直接的、かつ、具体的に表示するものとして使用されていると認めるに足る事実は発見できず、さらに、本願商標に接する取引者、需要者が、本願商標を商品の品質等を表示したものと認識するというべき事情も発見できなかった。

そうすると、本願商標は、これをその補正後の指定商品について使用しても、商品の品質等を表示するものとはいえず、自他商品の識別標識としての機能を果たし得るものであり、かつ、商品の品質の誤認を生じるおそれがあるものということもできないものである。

したがって、本願商標が商標法第３条第１項第３号及び同法第４条第１項第１６号に該当するとして本願を拒絶した原査定は、取消しを免れない。

その他、本願について拒絶の理由を発見しない。

よって、結論のとおり審決する。