2019-011039

特願２０１６－５５１７２９「ショット材及びショットピーニング法」拒絶査定不服審判事件〔平成２７年８月２０日国際公開、ＷＯ２０１５／１２３６７３、平成２９年５月１８日国内公表、特表２０１７－５１２１４２〕について、次のとおり審決する。

【結　論】 本件審判の請求は、成り立たない。

【理　由】 本願は、２０１５年（平成２７年）２月１７日（パリ条約による優先権主張外国庁受理　２０１４年２月１４日（ＵＳ）アメリカ合衆国）を国際出願日とする出願であって、「ショット材及びショットピーニング法」に関するものと認める。 これに対して、令和２年２月２０日付けで拒絶理由を通知し、期間を指定して意見書を提出する機会を与えたが、請求人からは何らの応答もない。 そして、上記の拒絶理由は妥当なものと認められるので、本願は、この拒絶理由によって拒絶すべきものである。 よって、結論のとおり審決する。