2023-900219

登録第６７２２３２２号商標の商標登録に対する登録異議の申立てについて、次のとおり決定する。

結 論 登録第６７２２３２２号商標の商標登録を維持する。

理 由 第１ 本件商標 本件登録第６７２２３２２号商標（以下「本件商標」という。）は、別掲１のとおりの構成からなり、令和４年１１月８日に登録出願、第１０類「ファッション性を有する衛生マスク，立体型衛生マスク，その他の衛生マスク，医療用指サック，おしゃぶり，氷まくら，三角きん，支持包帯，手術用キャットガット，吸い飲み，スポイト，乳首，氷のう，氷のうつり，哺乳用具，魔法哺乳器，避妊用具，人工鼓膜用材料，補綴充てん用材料（歯科用のものを除く。），睡眠用耳栓，防音用耳栓，業務用美容マッサージ器，医療用機械器具，家庭用超音波美顔器，家庭用電気マッサージ器，医療用手袋，しびん，病人用差込み便器，耳かき」、第１８類「日傘，その他の傘，がま口口金，蹄鉄，皮革製包装用容器，ペット用被服類，かばん類，袋物，携帯用化粧道具入れ，ステッキ，つえ，つえ金具，つえの柄，乗馬用具」及び第２５類「サンバイザー，その他の帽子，アイマスク，ファッション用のマスク（被服），ファッション性を有する防寒マスク，えり巻，アームカバー，その他の被服，ガーター，靴下留め，ズボンつり，バンド，ベルト，履物，仮装用衣服，運動用特殊靴，運動用特殊衣服」を指定商品として、同５年７月２４日に登録査定、同年８月１日に設定登録されたものである。 第２ 登録異議申立人が引用する商標 登録異議申立人（以下「申立人」という。）が、本件商標は商標法第４条第１項第１１号及び同項第１５号に該当するとして引用する登録商標は、次の１ないし７のとおりであり、いずれの商標権も、現に有効に存続しているものである。 １ 登録１８０２３８６号商標（以下「引用商標１」という。） 商標の構成：別掲２のとおり 登録出願日：昭和４７年１０月２０日 設定登録日：昭和６０年８月２９日 書換登録日：平成１８年３月１日（書換後の指定商品：第５類、第１０類、第１６類、第２４類及び第２５類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品） 指定商品：第１０類、第２４類及び第２５類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品（平成２７年１０月６日にされた商標権の存続期間の更新登録において、商品及び役務の区分を３区分に減縮したもの） ２ 登録第２７１６８２６号商標（以下「引用商標２」という。） 商標の構成：別掲３のとおり 登録出願日：平成３年１月２９日 設定登録日：平成８年１０月３１日 書換登録日：平成１９年４月４日 指定商品：第９類及び第１０類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品（令和６年３月７日に指定商品中、第１０類「投薬器」について、一部放棄による本件登録の一部抹消がされている） ３ 登録第４５８８４５０号商標（以下「引用商標３」という。） 商標の構成：バリアー（標準文字） 登録出願日：平成１１年１月７日 設定登録日：平成１４年７月２６日 指定商品：第１０類及び第２５類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品 ４ 登録第６００３１４１号商標（以下「引用商標４」という。） 商標の構成：ＢＡＲＲＩＥＲ（標準文字） 登録出願日：平成２９年３月６日 設定登録日：平成２９年１２月８日 指定商品：第１０類及び第２５類に属する商標登録原簿に記載のとおりの商品 ５ 国際登録第１６０４６１５号商標（以下「引用商標５」という。） 商標の構成：別掲４のとおり 国際商標登録出願日：２０２１年１月２６日 設定登録日：令和５年５月１２日 指定商品：第１０類に属する国際登録に基づく商標権に係る商標登録原簿に記載のとおりの商品 ６ 国際登録第７９５０７６号商標（以下「引用商標６」という。） 商標の構成：別掲５のとおり 国際商標登録出願日：２００２年１２月２日 設定登録日：平成１６年１月２３日 指定商品：第１０類、第２４類及び第２５類に属する国際登録に基づく商標権に係る商標登録原簿に記載のとおりの商品 ７ 国際登録第９７６２９２号商標（以下「引用商標７」という。） 商標の構成：別掲６のとおり 国際商標登録出願日：２００８年８月１３日 設定登録日：平成２２年３月１９日 指定商品：第１０類に属する国際登録に基づく商標権に係る商標登録原簿に記載のとおりの商品 なお、引用商標１ないし引用商標７をまとめていう場合は、以下「引用商標」という。 第３ 登録異議の申立ての理由 申立人は、本件商標は商標法第４条第１項第１１号及び同項第１５号に該当するものであるから、同法第４３条の２第１号により、その登録は取り消されるべきであると申し立て、その理由を要旨以下のように述べ、証拠方法として甲第１号証ないし甲第６号証（枝番号を含む。）を提出した。 なお、申立人は、登録異議申立書について補正できる期間（理由補充期間。商標法第４３条の４第２項。）経過後に、上申書をもって甲第７号証及び甲第８号証を提出している。 以下、証拠の表記に当たっては、「甲第○号証」を「甲○」のように省略して記載し、枝番号の全てを示すときは、枝番号を省略して記載する。 １ 引用商標の著名性について 申立人は、スウェーデン国に本社がある世界有数の医療器具メーカーであり、かつ、医療業務のソリューション企業であり（甲２の１）、商標「バリアー」又は「ＢＡＲＲＩＥＲ」を使用した、医療用ドレープ、医療用マスク、衛生マスク、医療用サージカルグローブ等の医療用衣類（以下「本件製品」という。）を様々な国に販売しており（甲３）、我が国では、日本法人「メンリッケ ヘルス ケア株式会社」がその業務の一翼を担っている（甲２の２）。 これに伴い、「ＢＡＲＲＩＥＲ」又は「バリアー」を要部とする商標を、我が国でも複数登録している（甲４）。 我が国では、平成２１年に医療用品の届け出をしていることがうかがえるが（甲５）、少なくとも１５年ほど前から使用がされていることは裏付けられている。 本件製品は、申立人及び同人の日本法人による直販以外にも、医療用品を扱う業者によっても複数のＥＣサイトでも販売されている（甲６）。 著名なＥＣサイトであるＡｍａｚｏｎや楽天市場など、様々なＥＣサイトで販売されていることが分かる。なお、甲第６号証は令和６年１月時点でのプリントアウトであるが、取り扱い情報等から本件商標の出願前からこのように販売されていることは明らかである。 本件製品は、医療用品であるため医療従事者・関係者のみが購入できるものであるので、被服のような一般の商品とは異なるが、それでも多数のＥＣサイトで販売されている事実（甲６）から、我が国で広く流通しており、医療関係者が認識する機会は多いと評価すべきである。 以上より、本件製品、すなわち医療用ドレープ、医療用マスク、衛生マスク、医療用サージカルグローブ等の医療用衣類についての申立人使用商標「バリアー」又は「ＢＡＲＲＩＥＲ」（以下「申立人使用商標」という。）は、医療関係者には広く知られている商標である。 ２ 商標法第４条第１項第１１号へのあてはめ （１）本件商標の特定 本件商標は、図形の横に「ＳＵＮ ＢＡＲＲＩＥＲ １００」の文字を併記してなる商標である。 上記１のとおり、申立人使用商標の使用実績から、商標「バリアー」又は「ＢＡＲＲＩＥＲ」は、周知著名である。 商標審査基準によれば、本件商標を構成する「ＢＡＲＲＩＥＲ」については、本件商標の構成中から分離抽出されて認識されるものである。 そして、当該「ＢＡＲＲＩＥＲ」の部分からは、「バリアー」の称呼が生じ、「障壁」等の観念が生ずる。 （２）引用商標の特定 引用商標は、いずれもの「ＢＡＲＲＩＥＲ」又は「バリアー」を要部とする商標である。 引用商標から生ずる称呼は、「バリアー」の称呼が生じ、「障壁」等の観念が生ずる。 （３）指定商品・指定役務の類否について 本件商標の指定商品・指定役務は、甲第１号証に示したとおりであり、引用商標の指定商品と同一又は類似するものである。 （４）商標の対比について 本件商標と引用商標を対比すると、称呼において、本件商標を構成する「ＢＡＲＲＩＥＲ」と引用商標とは、共に「バリアー」の称呼が生ずることから、称呼において同一である。 また、両者は、共に英語の「ＢＡＲＲＩＥＲ」より、「障壁」等の観念が生ずる。 したがって、称呼・外観・観念のうち、称呼及び観念を共通にすることから、本件商標は、引用商標と類似するものである。 そして、指定商品についても同一又は類似するものであるから、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。 ３ 商標法第４条第１項第第１５号へのあてはめ 本件製品は、医療関係者を中心に広く需要者に認識されているものである。 そして、本件商標のように「ＢＡＲＲＩＥＲ」の語を含んだ商標が、その医療用衣類やそれと関連性の高い衣類関係の商品や鞄等の布製品に使用された場合、申立人と何らか関係があるかのように出所の混同が生ずるおそれがあることは疑いがない。 したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当する。 第４ 当審の判断 １ 商標法第４条第１項第１１号該当性について （１）本件商標について 本件商標は、別掲１のとおり、２つの歯車を重ねたごとき図形（以下「本件図形部分」という。）と、その右側に「ＳＵＮ ＢＡＲＲＩＥＲ １００」の文字を横書きしてなるところ、本件図形部分と文字部分とは、これらが重なることなく配置されていることから、視覚上分離して看取、認識され得るものといえ、これらを分離して観察することが、取引上不自然であると思われるほど不可分に結合しているものではない。 そして、本件図形部分は、我が国において特定の事物又は意味合いを表すものとして認識され親しまれているというべき事情は認められないため、特定の称呼及び観念は生じないものである。 そうすると、本件商標は、本件図形部分と文字部分とを分離して観察することが取引上不自然であると思われるほど不可分的に結合しているものとは認められないものであるから、本件商標の構成中の「ＳＵＮ ＢＡＲＲＩＥＲ １００」の文字を要部として抽出し、この部分のみを本件商標と比較して商標の類否を判断することも許されるというべきである。 そして、当該「ＳＵＮ ＢＡＲＲＩＥＲ １００」の文字は、「ＳＵＮ」、「ＢＡＲＲＩＥＲ」及び「１００」の語の間に半角文字程度の空白を有するが、同書、同大、等間隔でまとまりよく一体的に表されているものであり、いずれかの文字部分が看者の注意を引くような構成とはいえない。 また、当該「ＳＵＮ ＢＡＲＲＩＥＲ １００」の構成文字全体から生じる「サンバリアーヒャク」の称呼は、やや冗長であるとしても無理なく一連に称呼し得るものである。 さらに、当該文字は、一般的な辞書等に載録されておらず、特定の意味合いをもって親しまれているような事情も見いだせない。 したがって、本件商標は、その構成中「ＳＵＮ ＢＡＲＲＩＥＲ １００」の文字に相応して「サンバリアーヒャク」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものである。 （２）引用商標について 引用商標１は、黒地横長長方形内に「ＢＡＲＲＩＥＲ」の欧文字を白抜き文字で表してなるところ、当該図形部分が、当該文字部分を装飾する背景として捉えられ、「ＢＡＲＲＩＥＲ」の文字部分は「防壁、さく」を意味する英語（「ベーシックジーニアス英和辞典 第２版」大修館書店。以下同じ。）であることから、構成文字全体から、「バリアー」の称呼及び「防壁」の観念が生じる。 引用商標２及び引用商標３は、「バリアー」の文字からなるところ、当該文字は「障壁」を意味する（「三省堂国語辞典 第７版」三省堂）ことから、構成文字全体から、「バリアー」の称呼及び「障壁」の観念が生じる。 引用商標４、引用商標５及び引用商標７は、「ＢＡＲＲＩＥＲ」の文字からなるところ、当該文字は「防壁」を意味する英語であることから、構成文字全体から、「バリアー」の称呼及び「防壁」の観念が生じる。 引用商標６は、左上隅を直角とする黒地三角形の上部に「ＣＯＭＦＯＲＴ ＡＮＤ ＰＲＯＴＥＣＴＩＯＮ」の白抜き文字を小さく横書きし、その下に白色直線、さらにその下部に「ＢＡＲＲＩＥＲ」の白抜き文字を大きく表した構成からなるところ、当該三角形及び白線が、文字部分を装飾する背景として捉えられる。 また、下段の文字部分は、上段の文字部分に比較して、同じ幅に収まるように表しているものの縦に大きく白抜き文字で表されていること及び白線を間に挟んでいることを考えると、視覚上分離して看取されるものである。 そして、上段の文字と下段の文字とは、観念上のつながりがある等各文字部分が常に一体のものとして把握されるというべき特段の事情も見いだすことができないものであるから、それぞれが独立して自他商品の出所識別標識としての機能を果たし得るものである。 そうすると、その構成中「ＢＡＲＲＩＥＲ」の文字部分は「防壁、さく」を意味する英語であることから、当該「ＢＡＲＲＩＥＲ」の文字部分に相応して、「バリアー」の称呼及び「防壁」の観念が生じる。 （３）本件商標と引用商標の類否について ア 外観について 本件商標は、別掲１のとおりの構成からなり、また、引用商標１、引用商標２及び引用商標５ないし引用商標７は別掲２ないし５のとおりの構成からなり、引用商標３及び引用商標４は、上記第２の３及び４のとおりの構成からなるものであるところ、本件商標と引用商標とは、構成文字数並びに「ＳＵＮ」及び「１００」の文字の有無の差異、図形部分の相違又は図形の有無の差異において、明らかに相違するものであるから、本件商標と引用商標の外観は、互いに紛れるおそれはない。 イ 称呼について 本件商標から生じる「サンバリアーヒャク」の称呼と引用商標又は引用商標の要部から生じる「バリアー」の称呼とは、音構成、構成音数が明らかに相違するから、明瞭に聴別し得るものである。 ウ 観念について 本件商標からは、特定の観念を生じないものであるのに対し、引用商標又は引用商標の要部である「ＢＡＲＲＩＥＲ」の文字からは、「防壁、障壁」の観念を生じるものであるから、観念において紛れるおそれはない。 エ 小括 そうすると、本件商標と引用商標は、その外観、称呼及び観念のいずれの点においても相紛れるおそれのないものであるから、両者の外観、観念、称呼等によって取引者、需要者に与える印象、記憶、連想等を総合して全体的に考察すれば、両者は相紛れるおそれのない非類似の商標であって、別異の商標というべきものである。 その他、本件商標と引用商標が類似するというべき事情は見いだせない。 以上のとおり、本件商標と引用商標は非類似の商標であるから、両商標の指定商品が同一又は類似する商品であるとしても、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当しない。 ２ 商標法第４条第１項第１５号該当性について （１）引用商標の周知性について ア 申立人の主張及び同人の提出に係る証拠によれば、次のとおりである。 申立人は、スウェーデン王国に本社がある医療器具メーカーかつ医療業務のソリューション企業であり（甲２の１）、我が国では、「メンリッケヘルスケア株式会社」（以下「申立人日本法人」といい、申立人と申立人日本法人とをまとめていうときは、「申立人ら」という。）が国内代理店として（甲２の２）、商標「バリアー」又は「ＢＡＲＲＩＥＲ」を使用した、医療用ドレープ、医療用マスク、衛生マスク、医療用サージカルグローブ等の医療用衣類（以下「申立人商品」という。）の輸入販売が行われていることがうかがわれる（甲３）。 また、申立人は、「ＢＡＲＲＩＥＲ」又は「バリアー」の文字からなる商標、又は当該文字を要部とする商標を、我が国においても複数の商標登録を行っている（甲４）。 我が国において、申立人日本法人は、平成２１年３月に医療用品に関する届出をしており、「販売名」が「バリアー」、「一般的名称」が「単回使用汎用サージカルドレープ」である（甲５）。 申立人商品は、Ａｍａｚｏｎや楽天市場、ＡＳＫＵＬ等の複数のＥＣサイトにおいて、「バリアー」の商品名にて、スクラブシャツ（甲６の１～甲６の３、甲６の６、甲６の７）、「インサイズドレープ」（甲６の４、甲６の５）、「ウォームアップジャケット」（甲６の８）、「スクラブパンツ」（甲６の９）が掲載されており、金額、サイズ等の記載も併記されていることから、これらが販売されていることが分かるものの、これらのＥＣサイトの画面印刷日は、２０２４年（令和６年）１月５日（甲６の１、甲６の２）、同月９日（甲６の３～甲６の９）の日付であり、これらのうち甲第６号証の１には「Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐでの取り扱い開始日 ２０１９／７／２」の記載がある。 イ 上記アからすれば、引用商標に係る「バリアー」又は「ＢＡＲＲＩＥＲ」を使用した申立人商品は、我が国においてＥＣサイトを通じて販売されていることはうかがえるものの、当該ＥＣサイトの画面印刷日は、いずれも２０２４年（令和６年）１月であって、甲第６号証の１においてのみ、本件商標の登録出願日より前である「２０１９／７／２」の日付を当該ＥＣサイトでの取り扱い開始日であることが認められる。 しかしながら、申立人商品についての、我が国及び外国における販売実績、売上高、市場シェアを具体的に裏付ける証拠の提出は認められない。 また、申立人商品に係る宣伝広告の規模（宣伝広告の金額、期間、時期、方法、回数、地域）等の詳細は不明である。 その他、引用商標が、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、我が国の需要者の間において広く認識されていたことを示す具体的な証拠はない。 そうすると、引用商標は、これが申立人商品に使用されているとしても、その使用をもって、需要者の間に広く認識されている状態にあると判断することができず、我が国及び外国における販売実績、売上高、市場シェア、宣伝広告宣伝の規模等を裏付ける証左は見いだせないから、申立人の提出に係る甲各号証を総合して考察してみても、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、引用商標が、申立人商品等を表示するものとして、我が国及び外国の需要者の間に広く認識されていたと認めることはできない。 （２）本件商標の商標法第４条第１項第１５号該当性について ア 引用商標の周知性について 引用商標は、上記（１）のとおり、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、我が国の需要者の間に広く知られているとはいえない。 イ 本件商標と引用商標の類似性の程度について 本件商標と引用商標とは、上記１のとおり、類似するものとはいえない別異のものであるから、本件商標と引用商標との類似性の程度は低いといえる。 ウ 出所の混同のおそれについて 上記ア及びイからすると、引用商標は、申立人らの業務に係る商品を表示するものとして、本件商標の登録出願時及び登録査定時において、我が国の取引者、需要者の間に広く認識されていたと認めることができない。 また、本件商標と引用商標とは、類似性の程度は低いものである。 そうすると、本件商標権者が本件商標をその指定商品について使用をした場合、これに接する取引者、需要者が、引用商標を連想、想起し、申立人ら又は同人と経済的若しくは組織的に何らかの関係のある者の業務に係る商品であると誤認し、その商品の出所について混同を生じさせるおそれはないものである。 その他、本件商標が出所の混同を生じさせるおそれがあるというべき事情は見いだせない。 エ 小括 したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当しない。 ３ 申立人の提出に係る上申書について 申立人は、令和６年５月２日付け上申書を提出しているが、当該上申書は、異議申立て期間及び申立人が補正を行うことのできる期間の経過後に提出されたものであるから、これを採用することはできない。 ４ むすび 以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号及び同項第１５号のいずれにも該当するものとはいえず、他に同法第４３条の２各号に該当するというべき事情も見いだせないから、その登録は、同法第４３条の３第４項の規定により、維持すべきである。 よって、結論のとおり決定する。